№1903 意外と小さいネットコミュニティ
トランプで誰もが思い知っただろうけど、インターネット社会では自分の好きな情報しか得ようとしない。真実なんかどうでもいい、ようは気のあった仲間と共感できる情報が共有できれば満足してしまう、おかげでトランプのような下品で知性のないやからが大統領にまでなってしまう。民主主義の危機ですな。
ともかく、ネット社会は意外と小さいことがよく議論されている。
Wikiで「インターネットコミュニティ」を検索するとこんな風に書いてある。
「インターネットコミュニティは、WWW（ワールド ワイド ウェブ）等のインターネットのアプリケーションを通じて共通の関心分野、価値観や目的を持った利用者が集まって持続的に相互作用する場であり、提供されるネットワークサービスの総称。」
「関心分野としては、ライフスタイル／ライフイベント／趣味嗜好/時事／知識創発などがある。 目的は、多種多様だが大きくは、情報交換型コミュニティ（情報交換・評価／問題解決・相互扶助が目的）と社交型コミュニティ（コミュニケーションが目的）に区分できる。」
ネット社会ではバブルのような小さな「コミュニティ」がいくつもできあがり、双方方向の情報交換をしている。もし、ネット社会に自社の商品やサービスを売り込もうというとき、この小さなバブルの中の「コミュニティ」に受け入れられることが必要だ。そこでは、「売り込もう」という発想ではなく、「共に作っていこう」という感覚になれるかが重要な要素だ。
私の知り合いで、綿製のベビー用品で成功している事業者がいる。消費者であるおかあさんたちと一緒に商品を作ろうというコンセプトで小さな工夫を繰り返し質の高い製品を作り上げている。おかげで楽天などでお支持され業績を伸ばしている。ここでも、コンセプトは赤ちゃんやそのお母さんにとってよいものを一緒に作っていこうというものだ。
このコミュニティに入り込むという作業は大手企業では懸命に手法を開拓しようとしている。膨大なネット情報の分析ツールを駆使して何とか小さなバブルを見つけ出し、さらにそのコミュニティの傾向にあった情報を見つけ出し、さらにそのコミュニティにあった提供方法を考え出そうとしている。
現場からの情報に個別に対応するというのが本来中小企業の強みだった。しかし、こうした個別的対応についても、いろいろなソフトウェアが開発され、クラウドが除法蓄積、情報処理をするようになると無数の個別対応が可能になる。さらにAIなども発達し、加えて膨大なビッグデータ処理が進めば、さらに個別対応が発達するだろう。
中小企業にとっては何か考える必要がある。
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